経済学専攻は、経済学の高度な専門教育をおこなうと同時に、経済学の専門知識を幅広くかつ柔軟に活用し、実社会に貢献できる、発想の柔軟性や想像力、応用力を身につけられるよう、1年次において研究科共通科目を修得します。

経済学専攻は、社会科学研究科の研究科選択必修共通科目である社会科学研究Ⅰ（経済学研究概論），社会科学研究Ⅱ（経営学研究概論），社会科学研究Ⅲ（総合政策学研究概論）のうちから4単位以上を、研究科選択共通科目のうちから4単位以上を履修しなければなりません。また、研究科共通科目とは別に、経済学専攻の教育課程には、「専攻科目」と「研究指導科目」が設置されています。

「専攻科目」には、学生の専門領域の科目や幅広い関連科目において、専門的な理論的研究のみならず実社会を科学的に考究する応用的研究能力の育成や、コンピュータを用いた経済分析手法の修得を目的とした経済学の専門分野の科目があります。基礎的な専門科目、分析手法に関する科目、さらに、学生が自ら関心を寄せる特定の経済問題やトピックスに焦点を当てて、知識の修得や拡充のみならず、理解を深化させ、経済問題を自分で考える能力を育成したり、分析力を高めたりするための科目を配置しています。これにより、高度な専門的業務へ貢献できるための考察力や知識、分析力を身につけることができます。（下表参照）

専攻科目は、講義科目ですが、学生参加を重視した調査・報告とディスカッションを中心に進められており、学生の研究力向上を目指しています。また、社会人学生も多く、一般学生と相互に刺激を与えながら、多様な考え方や見方を身につけることができます。

講義は、昼間授業時間帯のみならず、夜間や週末にも開講しています。また、毎週1回の講義形式以外に、週末の1日に数回の連続講義を行う形式での講義もあり、フレキシビリティを持った教育体制となっています。

学際共通科目では、各専攻で専門的な知識を修得し研究を行っていく前提として、すべての専攻に共通する、「社会科学研究特論」を配置し、研究科各専攻の学際共通科目（必修2単位）とします。この科目は、1年次において修得するものとし、社会科学の諸分野（経済学、経営学、法政治学、行政学、社会学等）における最新の研究論文を紹介し、それらの研究成果に関する理解を深めます。特に研究テーマの背景、研究意義、研究アプローチ、導き出された研究成果と課題について解説し、様々な社会科学研究の方法論と政策的含意を学びます。また、これらの解説を通じて研究倫理についても理解を深めることも特色です。

経済学専攻では、専攻領域における研究者として、自立した研究活動を行うに必要な高度の研究能力を身につけられるよう、各種専攻科目を設置してます。分析手法とトピックスという二つの観点から経済学の関連領域を広く網羅するため、専攻科目としては、「経済学特殊研究（理論経済学）」、「経済学特殊研究（実証経済学）」、「経済学特殊研究（国際経済学）」、「経済学特殊研究（経済政策）」、「経済学特殊研究（地域経済社会論）」の5つの2単位科目を配置します。学生は自身の研究における主な分析手法を鑑みて、これらの科目を履修することが出来ることが特色です。