深めて！南山GLS　学生の活躍　GLS教員リレーエッセイ

『民主主義の未来』

大竹　弘二

　長年政治学に取り組んできた私が近頃気になっているのは、民主主義というものがこの先も存続することができるのかということです。今の日本で民主主義の理念に真っ向から反対する人はほとんどいないでしょう。しかし、世界の国々を見渡すと、民主的な政治体制は決して当たり前ではなく、2019年のデモ以降民主主義が瞬く間に圧殺されていった香港の一連の出来事や、2021年初めにミャンマーで起きたクーデターなどはいまだ記憶に新しいと思います。実際、世界的に見て民主主義の旗色は必ずしも良いとは言えず、アメリカの国際NGOであるフリーダム・ハウスのレポートによると、「自由」があるとされる国は、2005年の89カ国に対して2020年には82カ国に減少する一方、「自由でない」とされる国は、2005年の45カ国に対し2020年には54カ国へと増加しています[1]。こうしたデータなどから、非民主的で強権的な政治をおこなう国が徐々に増えていることを心配する人たちも多くいます。

　これまで成熟した民主政治がおこなわれてきた欧米各国も、このような民主主義の危機とは無縁ではありません。歴史を振り返ってみても、当時世界でもっとも民主的と言われていた戦前のドイツ・ヴァイマル共和国は、1930年代の世界大恐慌の混乱のなかで、ナチスという最悪の独裁政治を生み出しました。政治や社会が混乱するときには、民主的な話し合いよりも、強い指導者を求める声が人々のあいだに広がります。今日の先進各国でも、グローバル化に伴う経済構造の変容や、途上国からの難民の流入などにより、外国人排斥などの過激な主張をする大衆迎合的なポピュリズム政治家が人気を集めるようになっています。2016年のブレグジット（イギリスのEU離脱決定）やトランプ大統領当選はそのことをよく示す出来事でした。

　2016年に『ジャーナル・オブ・デモクラシー』という雑誌に載った論文では、若い人達のあいだで民主主義への信頼が低下しているという調査結果が発表されています[2]。それによると、「生きていくうえで民主主義は不可欠」と回答したアメリカ人の割合は、1930年代生まれの人では75%近くに達したのに対し、1980年代生まれのミレニアル世代ではわずか30%あまりにとどまっています。また、民主政治は国を運営する方法としては「悪い」あるいは「非常に悪い」と答えたアメリカ人は、65歳以上では12%ほどであるのに対し、10代後半から20代前半の若年層では25%近くにのぼっています。アメリカのように非常に民主的な国でさえ、民主主義では政治はうまくいかないという考えに賛同する人が相当数存在しているのです。

　さらに今日では、テクノロジーの発達が民主主義に与える影響も無視できなくなりつつあります。例えば、AIなどの技術がより進歩すれば、人間が自分であれこれ判断する必要はなくなり、いろいろな決定をAIに委ねることができるようになるかもしれません。政治においても、民主的な話し合いで物事を決めるよりも、AIに任せてしまった方が、手っ取り早く合理的な決定が下せると考える人も出てくるでしょう。

　2019年にイギリスで放送された米英共同制作の『2034　今そこにある未来 （原題Years and Years）』は、イギリスのEU離脱から2034年に至るまでの出来事を描いた近未来ドラマです。そのなかでは、トランプがアメリカ大統領に返り咲き、ロシアに占領されたウクライナから大量の難民が発生し、また、南シナ海で中国とアメリカが軍事衝突するなど、（不幸にして一部は現実のものとなってしまった）ディストピア的な未来が描かれています。ドラマの中心にいるのは、女優エマ・トンプソン演じるポピュリズム政治家が人々の大きな支持を集めるようになったイギリスに暮らす一家です。一家のうち或る者が難民支援などの人道的活動に奔走する一方、別の者はポピュリズム政治家の（IQの低い国民から選挙権を剥奪するなどの）過激な言動を支持したり、経済不況のなかで外国人への敵意を募らせるようになります。また、このドラマではテクノロジーの発達が人々に及ぼす影響も大きなテーマになっています。AIやバイオなどの高度なテクノロジーが日常生活に浸透するほど身近になるなかで、家族の一人は、生身の身体を捨てて自らの記憶だけをクラウド化して保存し、「トランスヒューマン」として永遠に生き続けることを願います。この『2034』は、人々が強権的な政治を望むようになるとともに、高度なテクノロジーが人々の生き方を大きく変えていく世界にあって、人間の尊厳や自由をどのように守ることができるかについて考えさせてくれます。

[1] Sara Repucci & Amy Slipowitz, "Freedom in the World 2021: Democracy under Siege," Freedom House, https://freedomhouse.org/report/freedom-world/2021/democracy-under-siege（2022年4月1日閲覧）

[2] Roberto Stefan Foa & Yasha Mounk, "The Democratic Disconnect," Journal of Democracy, Vol. 27, July 2016, pp. 5-17.