研究

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著書（共著・分担執筆）

「経済学」, pp.72-73, 日本家族社会学会編『家族社会学事典』丸善出版, 2023年12月.
『データ分析をマスターする12のレッスン新版』（共著：畑農鋭矢）有斐閣, 2022年12月.
「第10章定年退職をむかえると夫婦はどうかわるか？」, pp.183-198, 西野理子編著『夫婦の関係はどうかわっていくのか：パネルデータによる分析』ミネルヴァ書房, 2022年12月.
「第7章データの見つけ方・集め方」, pp.71-78, 経済セミナー編集部編『経済論文の書き方』日本評論社, 2022年9月.
「第2章女性のライフコースと配偶者サーチ」, pp.45-66, 永瀬伸子・寺村絵里子編著『少子化と女性のライフコース』原書房, 2021年8月.
Exploring the Effect of Retirement on Health in Japan, Springer, July 2021.
「第９章 50代労働者の力の発揮と仕事の達成感を向上させるために―会社の取組や方針の影響―」, pp.146-160, 「補論質的で順序がある従属変数の分析方法」, pp.162-163, 安藤史江編著『変わろうとする組織変わりゆく女性たち―学際的アプローチから見据える共幸の未来―』晃洋書房, 2020年11月.
『データ分析をマスターする12のレッスン』（共著：畑農鋭矢）有斐閣, 2017年10月.
『パネルデータの調査と分析・入門』（共編著：筒井淳也・保田時男,「第5章パネルデータ分析法・応用編」, pp.47-59,「第11章定年退職が精神的健康に与える影響」, pp.119-128) ナカニシヤ出版, 2016年11月.
「第9章都市と地方における女性の就業の違い」加藤久和・財務省財務総合政策研究所編著『女性が活躍する社会の実現』中央経済社, pp.187-208, 2016年10月.
「第2章幸福度と男女共同参画」吉田浩編『男女共同参画による日本社会の経済・経営・地域活性化戦略』河北新報出版センター, pp.40-63, 2013年3月.
「第3章 JGSSを用いた分析―男性の家事参加」安藏伸治・小島宏編著『ミクロデータの計量人口学』原書房, pp.49-65, 2012年4月.
『Stataで計量経済学入門第2版』（共著：筒井淳也・平井裕久・秋吉美都・坂本和靖・福田亘孝,「第5章時系列データの分析」, pp.97-132,「第7章制限従属変数の分析」 pp.165-192) ミネルヴァ書房, 2011年5月.
「第1-3部コメント（第6、8、10、11、13章担当）」樋口美雄・府川哲夫編著『ワーク・ライフ・バランスと家族形成―少子社会を変える働き方』東京大学出版会, pp.143-146, 239-246, 309-313, 2011年1月.
「第5章結婚願望は弱くなったか」（共著：筒井淳也・朝井友紀子）, pp.97-109,「第7章男性に求められる経済力と結婚」, pp.129-143,「第8章結婚タイミングを決める要因は何か」（共著：朝井友紀子）, pp.144-158, 佐藤博樹・永井暁子・三輪哲編著『結婚の壁―非婚・晩婚の構造』勁草書房 2010年10月.
「性別役割分業」『現代人口辞典』, 原書房, p.184, 2010年1月.
「経済と社会システム」精神保健福祉士・社会福祉士養成基礎セミナー第3巻『社会学―社会理論と社会システム』へるす出版, pp.27-35, 2009年1月．
「第4章世帯の所得はどう変化したか―平均・分布・格差・階層」篠塚英子・永瀬伸子編著『少子化とエコノミーパネル調査で描く東アジア』作品社, pp.77-88, 2008年3月.
『Stataで計量経済学入門』（共著：筒井淳也・平井裕久・秋吉美都・坂本和靖・福田亘孝,「第6章時系列データの分析」, pp.107-135) ミネルヴァ書房, 2007年2月.
「第3章夫婦間で仕事と家事の交換は可能か」永井暁子・松田茂樹編『対等な夫婦は幸せか』勁草書房, pp.47-61, 2007年1月.

論文（査読付）

The health consequences of returning to work after retirement: Evidence from a Japanese longitudinal survey, Economics & Human Biology , 52, 101330, January 2024.(Elsevier)
Retirement pathways' effect on physical and mental health: Evidence from Japan, Journal of Aging and Health , OnlineFirst, September 2023.(Sage Publications)
Retirement type and cognitive functioning in Japan, Journals of Gerontology, Series B: Psychological Sciences and Social Sciences , Volume77, Issue 4, pp.759-768, April 2022 (with James Raymo).(Oxford University Press)
「学卒時の就業状態がその後の労働収入に与える影響」『生活経済学研究』（生活経済学会）Vol.52, pp.1-18, 2020年9月.（J-STAGE）
「居住地域における所得状況が生活満足度に与える影響」『日本経済研究』（日本経済研究センター）No.74, pp.23-55, 2017年3月.
The effects of elderly employment on youth employment in Japan, International Journal of Aging and Society (Aging & Society), Vol.7, Issue 3, pp.19-26, November 2016. (CGPublisher)
Social capital and refraining from medical care among elderly people in Japan, BMC Health Services Research（BioMed Central）, 16, 331, August 2016.
「周囲からのサポートが受診抑制に与える影響―三重県津市白山地域の調査データを用いて―」『医療と社会』（医療科学研究所）Vol.25, No.4, pp.403-416, 2016年1月.（J-STAGE）
Husband's Child-related Leave and Fertility in Japan, The Empirical Economics Letters, Vol.11, No.4, pp.333-340, April 2012.
「夫の出産・育児に関する休暇取得が出生に与える影響」『季刊社会保障研究』（国立社会保障・人口問題研究所）Vol.46, No.4, pp.403-413, 2011年3月.
「夫の育児と追加出生に関する国際比較分析」『人口学研究』（日本人口学会）No.46, pp.1-13, 2010年5月.
Intra-household Allocation in China, Korea and Japan, F-GENS Journal (Ochanomizu University, COE Frontiers of Gender Studies), No.9, pp63-66, September 2007.
「家計の時間配分行動と父親の育児参加」『季刊社会保障研究』（国立社会保障・人口問題研究所）Vol.42, No.2, pp.149-164, 2006年9月.
「父親の育児参加と家計の時間配分」『季刊家計経済研究』（家計経済研究所）No.71, pp.55-63, 2006年7月.
「学卒直後の雇用状態が結婚タイミングに与える影響」『生活経済学研究』（生活経済学会）Vol.22・23, pp.167-176, 2006年3月（J-STAGE）.
「育児資源の利用可能性が出生力および女性の就業に与える影響」『日本経済研究』（日本経済研究センター）No.51, pp.76-95, 2005年3月（共著：吉田浩）.

論文（査読無）

「子どものレジリエンスと地域社会・過去の体験の関係」『アカデミア社会科学編』（南山学会）No.25, pp.97-111, 2023年6月.
The Education, Work, and Marriage of Japanese Women: An Analysis Using Longitudinal Data,『南山経済研究』（南山経済学会）Vol.31, No.1, pp.33-40, 2016年6月 (with Junya Tsutsui).
「ファミリー・フレンドリーな職場の未婚者」『季刊家計経済研究』（家計経済研究所）No.110, pp.33-42, 2016年5月.
「医療・保健・福祉体制満足度の規定要因に関する分析」『南山経済研究』（南山経済学会）Vol.30, No.1, pp.1-12., 2015年6月.
「子どもの自信・自己肯定感の形成と家庭・学校・地域」『南山経済研究』（南山経済学会）Vol.29, No.2, pp.87-98, 2014年10月.
「地域の生活環境が生活満足度に与える影響」『南山経済研究』（南山経済学会）Vol.28, No.2, pp.91-102, 2013年10月.
The Gender Gap in Happiness and Socioeconomic Condition, GEMC Journal (Tohoku University, COE Gender Equality and Multicultural Conviviality in the Age of Globalization), No.8, pp.80-94, March 2013.
「次世代育成支援対策推進法が出産および女性の就業継続に与える影響」『社会科学研究』（東京大学社会科学研究所）Vol.64, No.1, pp.6-24, 2012年12月.
「大学志願者数と進学者数の差に関する都道府県パネルデータ分析」『法経論叢』（三重大学法律経済学会）Vol.29, No.2, pp.35-45, 2012年3月.
「若年層は経済回復期に安定雇用に移行できたのか：前職およびジョブカフェ利用の影響」『生活社会科学研究』（お茶の水女子大学生活社会科学研究会）No.18, pp.27-45, 2011年10月（共著：永瀬伸子）.
「パネルデータを使った分析例」『家族社会学研究』Vol.23, No.1, pp.103-107, 2011年4月.
「夫婦の家事・余暇時間に関する分析：『社会生活基本調査』個票を用いて」『法経論叢』（三重大学法律経済学会）Vol.28, No.1, pp.1-14, 2010年10月.
「夫婦の性別役割意識と妻の就業」『季刊家計経済研究』（家計経済研究所）No.86, pp.21-30, 2010年4月.
「打ち切り・切断データの分析」『理論と方法』（数理社会学会）Vol.24, No.1, pp.129-138, 2009年5月.

寄稿

「データのみつけ方・集め方」『経済セミナー』日本評論社, pp.24-28, 2020年8月.

翻訳

『打ち切り・標本選択・切断データの回帰モデル』共立出版, 2022年2月.
『Stataによるカテゴリカルデータの分析』ライトストーン, 2016年11月（共訳：山澤成康・株式会社ライトストーン）、（第7章「順序アウトカムのモデル」、第8章「名義アウトカムのモデル」、第9章「カウントアウトカムのモデル」を担当）.

書評

田辺国昭・岡田徹太郎・泉田信行（監修）国立社会保障・人口問題研究所編『日本の居住保障ー定量分析と国際比較から考える』『人口学研究』Vol.45, No.1, pp.106-107, 2022年10月.
宮本みち子・大江守之編著『人口減少社会の構想』『人口学研究』Vol.41, No.1, pp.65-68, 2018年9月.
足立泰美『雇用と結婚・出産・子育て支援の経済学』『日本労働研究雑誌』No.687, pp.83-85, 2017年10月.
柴田悠『子育て支援が日本を救う―政策効果の統計分析―』『家族社会学研究』Vol.29, No.1, pp.91-92, 2017年4月.
Shigeto Tanaka ed. A Quantitative Picture of Contemporary Japanese Families: Tradition and Modernity in the 21st Century.『理論と方法』Vol.30, No.1, pp141-144, 2015年5月.
山重慎二・加藤久和・小黒一正編著『人口動態と政策―経済学的アプローチへの招待』『人口学研究』Vol.37, No.1, pp.115-118, 2014年6月.

学会での報告（口頭）

「仕事と健康の多チャンネル・シークエンス分析」日本人口学会2023年度中部地域部会、オンライン、2023年12月2日.
Retirement trajectories and health in Japan, 日本人口学会第74回大会、神戸大学、2022年6月12日 (共同：James Raymo).
「引退過程と健康の関係の分析」生活経済学会第38回大会、オンライン、2022年6月5日.
Retirement trajectory and health outcome in Japan, 日本人口学会2021年度中部地域部会、オンライン、2021年12月4日.
Retirement type and cognitive functioning in Japan, Population Association of America 2021 Annual Meeting, Online, May 8, 2021.
Retirement and Elderly's Health in Japan: The Effect of Working Hours and Social Activities, European Population Conference 2018, Vrije University Brussel, Brussels, Begium, June 8, 2018.
Childbirth and Housework in East Asia, 日本人口学会第69回大会、東北大学、2017年6月11日.
「中高生の職業レディネスに関する分析」日本人口学会2016年度中部地域部会、福井市地域交流プラザ、2016年12月3日.
「ファミリー・フレンドリーな職場の未婚者」日本人口学会第68回大会、麗澤大学、2016年6月12日.
「誰が意見を変えているのか？―政策課題についての意見の変化に関するパネルデータ分析―」第25回日本家族社会学会、追手門学院大学、2015年9月5日.
「東アジア4ヵ国における所得と幸福度の関係について」生活経済学会第31回研究大会、追手門学院大学、2015年6月27日.
「受診抑制の規定要因に関する分析」日本経済学会2015年度春季大会、新潟大学、2015年5月23日.
「居住地域における相対所得が生活満足度に与える影響」日本経済学会2014年度秋季大会、西南学院大学、2014年10月11日.
The effect of mandatory retirement on mental health in Japan, European Population Conference 2014, Corvinus University, Budapest, Hungary, June 27, 2014.
「次世代育成支援対策推進法が女性の離職確率に与える影響」生活経済学会第30回研究大会、長崎大学、2014年6月22日.
「出産および女性の就業に対する次世代育成支援対策推進法の影響：21世紀成年者縦断調査を用いた分析」日本人口学会第66回大会、明治大学、2014年6月15日.
「高年齢者の精神的健康に関するパネル分析」第23回日本家族社会学会、静岡大学、2013年9月8日.
Temporary to Permanent Employment, the Effect of Economic Recovery, the Previous Work Experiences and the Local Placement Office, Allied Social Science Associations 2013 Annual Meeting, Marriott Marquis & Marina, San Diego, CA, January 5, 2013 (with Nobuko Nagase).
「子どもの自信・自己肯定感の形成と家庭・学校・地域」第22回日本家族社会学会、お茶の水女子大学、2012年9月16日.
「SSJDAデータの利用と家族の経済学に関する分析」2012年度統計関連学会連合大会、北海道大学、2012年9月10日.
Parents' time for children in Japan, International Association for Time Use Research 34th Conference, Kunibiki Messe, Matsue, August 22, 2012.
The effect of work-family balance policy on childbirth and women's work, 日本経済学会2012年度春季大会, 北海道大学, 2012年6月23日.
Work-family balance policy and fertility in Japan: the role of firms, European Population Conference 2012, Stockholm University, Stockholm, Sweden, June 14, 2012.
「生活満足度の規定要因に関する分析：地域の生活環境の影響」日本人口学会第64回大会、東京大学、2012年6月3日.
The Effect of the Work-Family Policy on Fertility in Japan, Population Association of America 2012 Annual Meeting, Hilton San Francisco Union Square, San Francisco, CA, May 5, 2012.
「次世代育成支援対策推進法が出生行動に与える影響」日本人口学会2011年度中部部会、椙山女学園大学、2011年12月3日.
A Comparative Analysis of Children's Time Use in Japan and France, The 33rd International Association for Time Use Research Conference, University of Oxford, Oxford, UK, August 1, 2011.
「父親による子供のための休暇取得と出生力」日本人口学会第63回大会、京都大学、2011年6月12日.
「離職者の再就職の生存時間分析：1980年代後半から2000年代への変化」日本経済学会2011年度春季大会、熊本学園大学、2011年5月22日（共同：永瀬伸子・縄田和満）.
What makes wives do more housework in some countries and less in others?: complementary relationship in couples' housework, European Population Conference 2010, Vienna University, Vienna, Austria, September 4, 2010 (with Yukiko Asai and Junya Tsutsui).
「夫の出産・育児サポートと出生」生活経済学会関西部会2009年度第2回研究大会、関西学院大学、2009年11月28日.
「家族・仕事に関する夫婦の意識と実際」第19回日本家族社会学会大会、奈良女子大学、2009年9月13日．
「妻の就業と夫婦の時間配分に関する分析」生活経済学会第25回研究大会、岡山商科大学、2009年6月14日（共同：永瀬伸子）.
「夫の育児と追加出生に関する国際比較分析」日本人口学会第61回大会、関西大学、2009年6月13日.
「若年層は経済回復期に安定雇用に移行できたのか」日本経済学会2009年度春季大会、京都大学、2009年6月6日（共同：永瀬伸子）.
「母親の就業と子どものいる世帯の所得格差」日本経済学会2006年度秋季大会、大阪市立大、2006年10月22日.
「共働き世帯における家計構造と家事分担」生活経済学会第22回研究大会、小樽商科大学、2006年6月10日.
「結婚願望は結婚を左右するか？」日本人口学会第58回大会、慶應義塾大学、2006年6月3日（共同：筒井淳也・朝井友紀子）.
「保育サービスの質的・量的充実が女性の就業と出産に与える影響」第59回東北経済学会、福島大学、2005年10月22日.
「確定拠出年金の導入が貯蓄行動に与える影響」生活経済学会東北部会第11回研究大会、東北大学、2005年10月1日（共同：吉田浩）.
「父親の育児参加と家計の時間配分」日本経済学会2005年度秋季大会、中央大学、2005年9月18日.
「近年の公的年金改革と家計の資産選択に関する研究」日本経済学会2004年度秋季大会、岡山大学、2004年9月25日（共同：吉田浩）.
「父親の育児参加と母親の就業、出生力に関する実証研究―都道府県データによるパネルデータ分析」日本経済学会2004年度春季大会、明治学院大学、2004年6月12日.
「世帯における育児サービスの生産と出生力に関する実証研究―少子化対策としての育児資源の役割」日本経済学会2003年度秋季大会、明治大学、2003年10月13日（共著：吉田浩）.
「未婚女性における親との同居と結婚に関する研究―少子化の一側面として」日本計画行政学会大会第26回全国大会、東北大学、2003年9月21日（共同：吉田浩）.
「少子化を引き起こす晩婚化の要因―配偶者サーチからの分析」日本計画行政学会大会第25回全国大会、つくば国際センター（茨城県）、2002年9月22日.

学会での報告（ポスター）

Retirement trajectories and health in Japan, Gerontological Society of America 2023 Annual Scientific Meeting, Tampa Convention Center, Tampa, Florida, USA, November 11, 2023 (with James Raymo).
How to retire for better health: Directly from full-time work or via partial retirement? Population Association of America 2021 Annual Meeting, Online, May 5, 2021.
Breakaway from the Choice between Work and Marriage?: A Panel Data Analysis of Willingness to Marry in Japanese Women, International Conference: Education and Reproduction in Low-Fertility Settings, Vienna University of Economics and Business, Austria, December 3, 2015 (with Junya Tsutsui).
The Effects of the Employment of Elderly Workers on Youth in Japan, Aging & Society Fifth Interdisciplinary Conference, Catholic University of America, Washington D.C., USA, Novemver 6, 2015.
Relationship of Couples' Housework in 17 Countries, Population Association of America 2010 Annual Meeting, Hyatt Regency Dallas, Dallas, TX, USA, April 17, 2010 (with Yukiko Asai and Junya Tsutsui).
「育児資源の利用可能性が出生力および女性の就業に与える影響」第58回東北経済学会、東北学院大学、2004年10月2日.

研究会等での報告

Retirement Trajectories and Health in Japan, Research on East Asian Demography and Inequality（READI）, Online, August 10, 2022 (with James Raymo).
Retirement Transition and its Outcome in Japan, The UTokyo Center for Contemporary Japanese Studies Seminar Series, Online, January 13, 2022 (with James Raymo).
「学卒時の就業状態がその後の収入に与える影響」労働統計に関する研究会、一橋大学、2018年11月17日.
「女性のキャリアと配偶者サーチ」人口学研究会、中央大学、2018年10月20日.
「学卒時の就業状態がその後の収入に与える影響」二次分析研究報告会、東京大学、2016年3月17日.
「東アジア4ヵ国における所得と幸福度の関係について」第3回明海大学経済学部ワークショップ、明海大学、2016年3月9日.
The Effect of Elderly Employment on Youth in Japan, 東京労働経済学研究会、東京大学、2016年1月8日.　
「都市と地方における女性の就業の違いについて」経済学研究科火曜研究会、名古屋市立大学、2015年12月22日.
The Effects of the Employment of Elderly Workers on Youth in Japan, 関西労働研究会、大阪大学、2015年11月27日.
「学卒から初職への移行に関する分析」SSJDA二次分析研究報告会、東京大学、2015年3月26日.
「居住地域における相対所得が生活満足度に与える影響」「現代家族と社会保障に関する計量研究」研究会、立命館大学、2014年10月4日.
「両立支援制度と生活時間に関する研究」計量データを使った「女性と労働」研究会、立命館大学、2014年2月25日.
Effects of the Law for Measures to Support the Development of the Next Generation on the Women’s Job Resumption, the 3rd workshop for the Japan Researchers Network Jylland, Aalborg University, Denmark, November 7, 2013.
「地域の生活環境が生活満足度に与える影響」南山大学経済学会研究会、南山大学、2013年6月26日.
Happiness, self-rated health and gender equality, 東北大学GCOE第36回月例研究会, 東北大学, 2012年6月29日.
「次世代育成支援対策推進法が出産および女性の就業継続に与える影響」一橋大学経済研究所・社会科学統計情報研究センター研究集会『ミクロデータから見た家計の経済行動』、2012年3月3日.
「パネル調査・分析事例の紹介」第4回NFRJ-08Panel研究会、立命館大学、2011年9月9日.
The Effect of Job Training on Wage in Japan, China and Korea, お茶の水女子大学パネル研究会、2010年12月23日.
Temporary to permanent employment: did recent economics recovery help the employment transition of Japanese youth? German Institute of Japan Studies in Tokyo work shop, November 26, 2010 (with Nobuko Nagase).
The Effect of Job Training on Wage in Japan, China and Korea, 福島大学経済社会科学研究会、2010年11月2日.
The Effect of Job Training on Wage in China and Korea, お茶の水女子大学パネル研究会、2010年6月26日.
「夫婦の時間調整に関する分析」総務省統計研修所共同研究報告会、2010年3月18日（共著：永瀬伸子）.
「次世代育成支援法が就業に与える影響」東北大学GCOE・WLB研究会、2010年2月24日.
「夫と妻の家事時間は補完的なのか？：国別分散の要因分析」東北大学GCOE・WLB研究会、2009年9月18日（共著：朝井友紀子・筒井淳也）.
「夫婦の時間配分に関する分析」東北大学GCOE・WLB研究会、2008年12月5日（共著：永瀬伸子）.
「JGSSを用いた分析」人口学研究会、2008年5月17日.
「結婚市場と結婚条件」SSJDA二次分析研究報告会、東京大学、2008年2月6日.
「若年時の正規就業は結婚を早めるか？」SSJDA二次分析研究報告会、東京大学、2007年2月2日.
「F-GENSパネルデータからみた中国の家族の姿」、第6回パネル調査・カンファレンス（主催：家計経済研究所）、グランドヒル市ヶ谷（東京都）、2006年12月21日.
「統計から見える高齢女性の姿」第3回F-GENSシンポジウム（主催：お茶の水女子大学21世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア」）、お茶の水女子大学、2006年11月19日.
「共働き世帯における家計構造と家計分担」SSJDA二次分析研究報告会、東京大学、2006年2月24日.

学会等での討論

栗原崇・今堀まゆみ. The gender gap in the first marriage for the 20-34-year-old age group having the desire to marry in Japan, 日本経済学会2022年度秋季大会、オンライン、2022年10月15日.
陳鳳明「人口政策による子どもの需要の抑制と健康投資」生活経済学会第38回大会研究大会、オンライン、2022年6月5日.
西村智「学歴による父親の育児時間格差とその要因」生活経済学会第37回大会研究大会、オンライン、2021年6月20日.
松浦司. One-Person Households and Public Assistance in Japanese Elderly: An Analysis Using Prefectural Data, 日本経済学会2021年度春季大会、オンライン、2021年5月16日.
『出生の生物人口学』日本人口学会第69回大会、東北大学、2017年6月11日.
Risa Hagiwara. The Effects of a Grounding in Social Science on Financial Assets Holdings, 第6回明治大学経済学コンファレンス、明治大学、2016年3月11日.
米本清「地域間人口移動データを利用した習慣形成型効用モデル・割引効用モデルの事後的検証」日本経済学会2015年度秋季大会、上智大学、2015年10月10日.
野崎祐子・松浦克己「家族資源が及ぼす子どもの発達への影響」2014年度日本応用経済学会秋季大会、中央大学、2014年11月15日.
坂本和靖・森田陽子・木村牧郎「女性の就業継続に与える影響に関する実証分析―結婚・出産・小学校就学―」生活経済学会第30回研究大会、長崎大学、2014年6月22日.
佐々木昇一「男性の下位層の所得格差の拡大が女性の婚姻確率に与える影響に関する実証分析」生活経済学会第30回研究大会、長崎大学、2014年6月22日.
阿部正浩・児玉直美・齋藤隆志・朝井友紀子「子育てをする企業の特徴」企画セッション『日本の少子化に効く経済政策を考えよう』日本人口学会第66回大会、2014年6月14日、明治大学.
松浦司・影山純二「子ども数が夫婦の幸福度に与える影響―World Value Surveyを用いた検証―」企画セッション『日本の少子化に効く経済政策を考えよう』日本人口学会第66回大会、2014年6月14日、明治大学.
加藤久和「極点社会の到来―人口移動と出生率―」企画セッション『日本の少子化に効く経済政策を考えよう』日本人口学会第66回大会、2014年6月14日、明治大学.
木村匡子「出生行動と経済成長」企画セッション『日本の少子化に効く経済政策を考えよう』日本人口学会第66回大会、2014年6月14日、明治大学.
中井雅之「少子化対策について」企画セッション『日本の少子化に効く経済政策を考えよう』日本人口学会第66回大会、2014年6月14日、明治大学.
石田賢示「若年層の転職意識の構造と変動――「就業構造基本調査」匿名データを用いた実証分析」2013年度二次分析研究会成果報告会、東京大学社会科学研究所、2014年2月21日.
朝井友紀子「時間外労働に対する割増賃金率引き上げの効果」2013年度二次分析研究会成果報告会、東京大学社会科学研究所、2014年2月21日.
伊藤伸介「家庭環境から見た若年の就業行動と社会生活状況に関する計量分析」2013年度二次分析研究会成果報告会、東京大学社会科学研究所、2014年2月21日.
中嶋邦夫「2000年代の若年層と高齢層の就業状態の変化パターン」生活経済学会第29回研究大会、北農健保会館（札幌市）、2013年6月22日.
安田宏樹「雇用主の性別役割意識が企業の女性割合に与える影響」日本経済学会2012年度春季大会、北海道大学、2012年6月24日.
岩間暁子「ジェンダーと社会階層からみた高齢期の親子関係と家族機能」企画セッション『世代とジェンダーからみたライフコースと家族関係：JGGSパネル・データによる分析』日本人口学会第64回大会、2012年6月2日、東京大学.
中川雅貴「居住形態別にみた有配偶氏および孫への支援パターン」企画セッション『世代とジェンダーからみたライフコースと家族関係：JGGSパネル・データによる分析』日本人口学会第64回大会、2012年6月2日、東京大学.
吉田千鶴「ライフステージと世帯内役割分担」企画セッション『世代とジェンダーからみたライフコースと家族関係：JGGSパネル・データによる分析』日本人口学会第64回大会、2012年6月2日、東京大学.
菅桂太「第1子出生後の就業継続のコーホート比較」企画セッション『世代とジェンダーからみたライフコースと家族関係：JGGSパネル・データによる分析』日本人口学会第64回大会、2012年6月2日、東京大学.
出島敬久「財市場の構造と賃金構造の関係―市場競争と規制の影響の検討―」一橋大学経済研究所・社会科学統計情報研究センター研究集会『ミクロデータから見た家計の経済行動』、2012年3月3日.
山本勲「WLB政策は企業の生産性を高めるか」第14回労働経済学コンファレンス、淡路島夢舞台国際会議場、2011年9月6日.
中田真佐男「少額決済手段の選択要因：消費者向けパネル・アンケート調査による実証分析」第1回明治大学経済学コンファレンス、明治大学、2011年7月16日.
福田節也「結婚形成における女性の稼得能力の役割とその変容」日本経済学会2011年度春季大会、熊本学園大学、2010年5月22日.
伊藤伸介・出島敬久「若年の就業状況に与える家計の資産所得と母親の就業の影響」日本経済学会2010年度秋季大会、関西学院大学、2010年9月19日.
小野浩・Kristen Schultz Lee. The Social-Institution Bases of Happiness: An International Comparison, 日本経済学会2010年度春季大会、千葉大学、2010年6月6日.
Hiroshi Yoshida. A Trial Estimation of Gender Equality Index in Japan, Tohoku University Global COE Program Sakura Seminar 2010, Tohoku University, April 10, 2010.
保原伸弘「時間を買う経済学」日本経済学会2008年度春季大会、東北大学、2008年6月1日.

学会（その他）

[オーガナイザー]テーマセッション「現代家族のダイナミクス－NFRJ-08Panelによるパネル分析－」第22回日本家族社会学会、お茶の水女子大学、2012年9月16日.

監修・協力

三重県「みえの子ども白書2024」（三重県）2024年3月.
三重県「みえの子ども白書2019」（三重県）2019年2月.
三重県「みえの子ども白書2016」2016年3月.
三重県男女共同参画センター「デートDVに関するアンケート調査報告書」2013年3月.
三重県男女共同参画センター「統計でみる三重の男女共同参画データブック」2012年3月.
三重県「みえの子ども白書2012」2012年3月.

ディスカッション・ペーパー

「東アジア4ヵ国における所得と幸福度の関係について」TERG Discussion Paper No.344、2016年3月.（東北大学経済学研究科）
The Effect of Work-family Balance Policy on Childbirth and Women's Work, Discussion Paper Series A No.575, Institute of Economic Research, Hitotsubashi University, July 2012.（一橋大学経済研究所）
「若年男女の非正規・無業経験と正規職就業に関する分析」Research Paper No.25（総務省統計研修所）、2011年1月（共著：永瀬伸子）.
「『労働力調査』を用いた離職者の再就職行動に関する実証的研究」Research Paper No.24（総務省統計研修所）、2011年1月（共著：永瀬伸子・縄田和満）.
「労働力調査のパネル構造を用いた失業・就業からの推移分析」Research Paper No.19（総務省統計研修所）、2009年10月（共著：永瀬伸子）.
「妻の就業と夫婦の時間配分に関する分析」Research Paper No.18（総務省統計研修所）、2009年10月（共著：永瀬伸子）.
「若年層は経済回復期に安定雇用に移行できたのか」Research Paper No.17（総務省統計研修所）、2009年10月（共著：永瀬伸子）.
「夫婦間の時間調整に関する分析」Discussion Paper No.0906（三重大学人文学部法律経済学科）、2009年6月（共著：永瀬伸子）.
「結婚市場と結婚条件」『家族形成に関する実証研究II』SSJ Data Archive Research Paper Series 39（東京大学社会科学研究所）、2008年3月.
「若年時の正規就業は結婚を早めるか？」『家族形成に関する実証研究』SSJ Data Archive Research Paper Series 37（東京大学社会科学研究所）、pp.32-44、2007年3月.
「共働き世帯における家計構造と家事分担」『共働社会の到来とそれをめぐる葛藤－夫婦関係－』SSJ Data Archive Research Paper Series 34（東京大学社会科学研究所）、pp.97-116、2006年3月.

報告書等

『中学生・高校生の職業意識に関する研究―「職業レディネス・テスト」検査データの分析（総括編）―』公益財団法人愛知県労働協会、2019年2月.（愛知県労働協会）
『中学生・高校生の職業意識に関する研究―「職業レディネス・テスト」検査データの分析（応用分析編）―』公益財団法人愛知県労働協会、2018年3月.（愛知県労働協会）
『中学生・高校生の職業意識に関する研究―「職業レディネス・テスト」検査データの分析（基礎分析編）―』公益財団法人愛知県労働協会、2017年3月.（愛知県労働協会）
「都市と地方における女性の就業の違い」『女性の活躍に関する研究会－多様性を踏まえた検討－』、財務省財務総合政策研究所、pp.157-171、2016年4月.
「高年齢者の就業と主観的健康に関する分析」『内閣府「高齢者の健康に関する意識調査」「高齢者の経済生活に関する意識調査」の二次分析研究成果報告書』、東京大学社会科学研究所、pp.149-163、2013年3月.
『次世代育成支援対策推進法が出産、女性の就業継続に与える影響：21世紀成年者縦断調査を用いた分析』厚生労働科学研究報告書（研究代表者：水落正明）、2013年3月.
「生活満足度と医療・購買・援助・社会活動の関係」『医療過疎地域における多次元的評価によるアラートシステムの構築プロジェクト報告書』、三重大学人文学部、pp.11-17、2013年3月.
「都道府県データを用いた震災前後の健康状態に関する分析」厚生労働科学研究報告書（研究代表者：吉田浩）『東日本大震災等による医療・保健分野の統計調査の影響に関する高度分析と評価・推計』pp.41-42、2013年3月.
「次世代育成支援対策推進法の政策的効果」東北大学GCOEグローバル時代の男女共同参画と多文化共生『企業の人材活用におけるワーク・ライフ・バランス支援と男女雇用機会均等施策の効果に関する実証的研究報告書』pp.12-16、2010年12月.
「家族観・主観的評価」『現代核家族のすがた-首都圏の夫婦・親子・家計-』、家計経済研究所、pp.227-248,269-270、2009年9月.
「家庭内の役割分担--家事、育児、妻の仕事の調整」『現代核家族のすがた-首都圏の夫婦・親子・家計-』、家計経済研究所、pp.29-40,76-77、2009年9月.
「家事・生活時間」文部科学研究報告書（研究代表者：永瀬伸子）『社会的保護政策や税制が家族形成および労働供給に与える影響：多国間比較』pp.I-124-I-143、2009年3月.
「収入・支出と満足度」文部科学研究報告書（研究代表者：永瀬伸子）『社会的保護政策や税制が家族形成および労働供給に与える影響：多国間比較』pp.I-106-I-123、2009年3月.
「有配偶世帯の収入と支出の変化」お茶の水女子大学２１世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア」プロジェクトB編『家族・仕事・家計に関する国際比較研究：中国パネル調査第4年度報告書』、pp.31-43、2008年2月.
「脱落サンプルの特徴」お茶の水女子大学２１世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア」プロジェクトB編『家族・仕事・家計に関する国際比較研究：中国パネル調査第4年度報告書』、pp.9-13、2008年2月.
「有配偶世帯の収入と支出の変化」お茶の水女子大学２１世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア」プロジェクトB編『家族・仕事・家計に関する国際比較研究：韓国パネル調査第5年度報告書』、pp.34-46、2008年2月.
「脱落サンプルの特徴」お茶の水女子大学２１世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア」プロジェクトB編『家族・仕事・家計に関する国際比較研究：韓国パネル調査第5年度報告書』、pp.9-14、2008年2月.
「収入と支出の変化」お茶の水女子大学２１世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア」プロジェクトB編『家族・仕事・家計に関する国際比較研究：韓国パネル調査第4年度報告書』、pp.35-42、2007年12月.
「収入と支出の変化」お茶の水女子大学２１世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア」プロジェクトB編『家族・仕事・家計に関する国際比較研究：中国パネル調査第3年度報告書』、pp.108-116、2007年10月.
「脱落サンプルの特徴」お茶の水女子大学２１世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア」プロジェクトB編『家族・仕事・家計に関する国際比較研究：中国パネル調査第3年度報告書』、pp.12-15、2007年10月.
「北京、ソウルの非正規労働拡大と労働市場の構造変化」（財）統計研究会『就業環境と労働市場の持続的改善に向けた政策課題に関する調査研究報告書』、pp.62-71、2007年3月（共著：永瀬伸子）.
「若年時の正規就業は結婚を早めるか？」東京大学社会科学研究所SSJ Data Archive Research Paper Series No.37『家族形成に関する実証研究』、pp.32-44、2007年3月.
「所得の変化」お茶の水女子大学２１世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア」プロジェクトB編『家族・仕事・家計に関する国際比較研究：中国パネル調査第2年度報告書』、pp.151-162、2007年3月.
「収入の変化」お茶の水女子大学２１世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア」プロジェクトB編『家族・仕事・家計に関する国際比較研究：韓国パネル調査第3年度報告書』、pp.52-69、2007年1月.
「家計の支出構造」お茶の水女子大学２１世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア」プロジェクトB編『家族・仕事・家計に関する国際比較研究：韓国パネル調査第2年度報告書』、pp.90-102、2006年9月.
「脱落サンプルの特徴」お茶の水女子大学２１世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア」プロジェクトB編『家族・仕事・家計に関する国際比較研究：韓国パネル調査第2年度報告書』、pp.11-24、2006年9月.
「女性の就業選択と公的年金の負担と給付」文部科学研究報告書（研究代表者：永瀬伸子）『就業履歴と社会構造変化に着目した社会保障制度と再分配の帰着の分析』、pp.53-77、2006年3月．
「子どものいる世帯の所得格差と母親の就業」厚生労働科学研究報告書（主任研究者：金子能宏）「我が国の所得・資産格差の実証分析と社会保障の給付と負担の在り方に関する研究」、pp.95-112、2006年3月．
「共働き世帯における家計構造と家事分担」東京大学社会科学研究所SSJ Data Archive Research Paper Series No.34『共働社会の到来とそれをめぐる葛藤－夫婦関係－』、pp.97-116、2006年3月.
「公的年金制度と女性の就業」労働政策研究・研修機構委託調査報告書（主査：麻生良文）『社会保障制度がわが国の労働供給に与える影響に関する調査～少子高齢化社会における公的年金のあり方～』、pp.61-81、2006年3月.
「ライフサイクルから見た高年齢者の同居、就業、資産、健康」(財)ユニベール財団調査研究報告書『豊かな高齢社会の探求』Vol.13（CD-ROM）、2005年11月.
「全国、北京、『F-GENS中国（北京）パネル調査2004』の比較」お茶の水女子大学２１世紀COEプログラム「ジェンダー研究のフロンティア」プロジェクトB編『家族・仕事・家計に関する国際比較研究：中国パネル調査第1年度報告書』、pp.17-23、2005年10月.